木造住宅の耐震診断
日本は地震の多い国です。どの地域に住んでいても大地震に合う可能性はあり、新築で建てる場合は、しっかりした耐震性能を持った住宅を建てなければいけません。さらに、既存の木造住宅は是非、耐震診断をしてほしいものだと思います。木造住宅は、年代により大きく耐震性が異なります。まずは、建設年により判断し、早めの診断・改修をお薦めします。
年代別の耐震性
木造住宅の耐震性についてまとめてみたいと思います。
~1981年(S56) 5月 | (S47) 基礎の布基礎義務化 (S47) 風圧力に対して必要壁量の規定が追加 |
1981年(S56) 6月~2000年(H12) 5月 | (S56) 壁量規定の見直し 必要壁量や軸組の種類・倍率が改正 (S56) 構造用合板等の面材を張った壁などが追加 |
2000年(H12) 6月~ | (H12) 継手・仕口の仕様を特定(柱頭柱脚金物の取付等) (H12) 耐力壁の配置バランスの規定(四分割法) (H12) 事実上、地盤調査が義務化 |
木造住宅の場合、建築基準法ができてから、大きく3つの耐震性能に分けられます。まず、1981年(昭和56年)の5月以前に建てられた住宅は、構造的に大地震では倒壊する可能性が高いと思われますので、すぐに耐震診断をお薦めします。 次に1981年(昭和56年)6月から2000年(平成12年)5月までに建てられた住宅ですが、こちらも壁のバランスが悪かったり、継手・仕口が金物等であまり固定されていないので、大地震の場合は心配です。また、確認申請は受けているのに完了検査を受けていない物件も多く、元の図面と完成した建物が違っているものの少なくなく、注意が必要になります。 最後に2000年(平成12年)6月以降の建物は、施工がしっかりしていれば、倒壊することはないと思われます。しかし、2016年(平成28年)に起きた熊本地震では、大地震が続けて2度起きたため、2000年(平成12年)6月以降の基準で建てられた住宅でも倒壊や大破が見られていますので、基準ギリギリの住宅は危険性があるということです。特に熊本地震以降は、新築で建てる場合は、耐震等級3が最低基準だと考えています。
耐震改修のすすめ
上記に示したように、古い建物は危険性が高いと言えます。恐怖を煽るようなことをしているわけではありませんが、地震はいつ起こるか分かりませんし、起きたからといってその場でできることはないのです。だからこそ、安心して暮らすことができる住まいを考えなければいけないと思います。1981年以前の古い建物は、せめて倒壊しない建物に改修してください。(できる限り耐震性を上げてください)木造住宅の耐震性は、設計的な部分もありますが、部材の劣化等にも大きく影響されます。また、施工中等に現場で変更されることも少なくなく、改修計画を立てる場合は詳細な調査が必要になります。 耐震診断や耐震改修は、表面だけを直すようなリフォームと違い、時間も掛かりますし、大々的に工事をしなければいけないことも多いのでコスト的にもかかるかもしれませんが、是非、取り組んで頂きたいと思います。 富山県ではあまり大きな地震は起きていませんが、隣県は大きな地震が起きていて、富山でいつ起きてもおかしくないと私は思っています。能登で起きた地震の後、現地を見学させていただいたことがありますが、実際に見る光景は言葉になりません。人は今続いている生活がこれからも同じように続くと思いがちですが、そうとは限らないこともあるので、事前に対処できることはやるべきではないかと考えています。それでも、なかなか耐震化は進まないのかもしれませんが…、一人でも多くの方に耐震改修を薦めたいと思います。
耐震診断・改修について詳しくお知りになりたい方は、こちら(一般財団法人 日本建築防災協会 耐震支援ポータルサイト)も参考にしてください。
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