日本人は冬の寒さを我慢しすぎ？冬の最低室温と健康リスクの関係は？健康で快適な暮らしを目指そう！

日本の住宅は最低室温が低すぎる？

　最近は、住宅の断熱性能も少しずつ上がってきているように思いますが、暖冷房は間けつ運転(人がいるときに稼働し、いない時は停止する)が多く、まだまだ日本の住宅の温熱環境は良くないと感じています。間けつ運転では暖房室と非暖房室での温度差が大きく、トイレやお風呂に移動する際に急激な温度変化があり、体に負担が大きい環境になってしまいます。古い日本の住宅はこういう住宅で、今でもこのような住宅がたくさん存在していると思います。健康に住まうためには、暖冷房の連続運転を基本として、温度差の少ない住宅を計画することが大切だと考えています。また、最近「全館空調」を売りにしてきているメーカーも増えてきたように思いますが、断熱性能と日射も含めてしっかり検討しないと、ただエネルギー消費が増えて、実際は快適ではないというような住宅も考えられます。

　WHO(世界保健機関)は、「暖かい住まいと断熱など」について勧告を出しました。その中に「冬の室温18度以上」という文言があります。暖かい住宅にした場合に、病気や死亡のリスクを減らすことができたり、健康状態の改善が見られたり、といった研究論文も出ています。「冬の室温18度以上」というのは、今の日本の住宅では、多くがクリアできていないのではないかと思います。あるデータでは、日本の住宅の居間でも約6割近くが18度を下回っていて、暖房をしていない寝室や脱衣室では9割近くが18度に満たしていないという結果も出ているようです。しかし、これからの住宅は「冬の室温18度以上」という基準を目指していかなければならないと思います。

健康で快適な暮らし

　日本で冬の死亡増加割合は、寒冷地である北海道や青森でははく、温暖地といわれる栃木や茨城の割合が高くなっています。これは住宅の断熱性能に関係していると推測されます。驚くのは、すごく暖かいイメージの鹿児島や熊本が上位にいるということです。暖かい地域だから、冬の死亡リスクが低いわけではないということが推測できます。寒い地域・暖かい地域にかかわらず、地域に合った断熱性能を確保し、最低室温を意識した計画が大切です。
　暖かい住まいは、予防医療としても有効だと考えます。暖かい住まいで生活すると、ヒートショックの予防や高血圧の改善、そして、幼児の病気のリスクを減らす効果も期待されます。幼児が病気になりにくいというのは、親にとってはいろいろな意味で大変うれしいことでもあります。さらに、脳年齢も暖かい住まいほど若くなる傾向にあるという統計結果もあり、健康を考えるうえで、暖かい住まいは不可欠なのではないかと思います。

　現在、2050年のカーボンニュートラルに向けた取り組みとして、建築においても議論が続いていますが、この先、建築物(住宅)の性能については高性能なものを求められると考えられます。エネルギー消費の少ない健康で快適な住まいは、数年後にはスタンダードな住まいの形となることでしょう。